レビックの設計部は、住宅業界に特化した日本一のサービスを追及し、住宅の企画や設計はもちろん、
構造計算、各種申請サポートなど、さまざまな業務を行っています。これまでも、そしてこれからも。
わたしたちは住宅会社様、施主様へ今までの住宅関連サービスの枠を超えた「+α」の価値をお届けします。

プランニング

今の暮らしとその先の暮らしをデザインする。

間取りを考えるときに大切なことは、住みやすさだけではなく、どんな家に住みどうゆう暮らしをしたいかというお客様のビジョンです。ただ、そう考えることは簡単なようでいて難しいものです。長く暮らす我が家だからこそ、思いはたくさん詰め込みたいもの。けれども「思い」が 「重い」になってしまわないように私たちはお客様との細やかなヒアリングと念入りな打ち合わせを行い、今だけの住まいではなく、これから先の暮らしを考えた住まいづくりのプランをご提案します。

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構造計算

「安心して住める」安全な家づくりを行うために。

安全な建物をつくるために構造計算はとても重要な役割を担っています。建築基準法で定められた壁量や耐荷重をクリアするために、複雑な構造計算や許容応力度計算を行う必要があります。レビックでは質の高い構造計算を行い、住宅性能評価や長期優良住宅において、高い耐震等級が取得できるように耐震計算を実施しています。さまざまな税制待遇や金利が安くなるフラット35S(Aプラン)、 さらに、地震保険の割引が適用される長期優良住宅の認定取得をサポートします。

地震保険の割引制度
耐震等級割引割引率 内容
耐震等級3 50% 「品確法」に基づく耐震等級(構造躯体の倒壊等防止)を有している場合
耐震等級230%
耐震等級110%

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長期優良住宅申請サポート

2世代・3世代次につなげる住まいづくりのために

建てた後もリフォームなどの手入れがしやすく何世代にもわたって長く安心して住めるよう、耐震・耐久性をそなえた「長期優良住宅」。 建て替えの費用負担を減らし、解体工事の際に出る廃棄物を削減して環境への負担を少なくする目的で2009年に長期優良住宅の普及の促進に関する法律が制定されました。 この法律によって、国が定める一定の基準を満たした住宅を建築計画し、行政に申請することで税制や融資において様々なメリットを受けられるようになりました。

長期優良住宅のメリット
長期優良住宅には長く住むことで生まれるメリットのほかに、時代のキーワードでもある「環境保護」「耐震性強化」「省エネルギー」といった先進的な考え方も多く含まれています。
  • 各世代ごとの住居費用配分の軽減
  • 世代主のライフスタイルに合わせて後からでも間取りの変更が容易な住宅設計
  • 耐震性の強化による地震にも強い安心の住まい
  • 老後に身体が不自由になった場合、バリアフリーな住環境に変更できるよう廊下等に一定の広さが用意されている
  • 断熱性能に配慮された仕様になっているため省エネルギーな生活が可能
  • 解体費用の削減とそれに伴CO2排出の削減によて環境への負荷を減らせる
  • 国によって長期優良住宅に認定されると税制上の優遇措置がある
また、「住宅ローン減税」「投資型減税の特別控除」「登録免許税」「不動産取得税」「固定資産税」の優遇もございます。

認定基準(一戸建て住宅の場合)
長期優良住宅の認定を受けるためには、住宅性能評価で一定以上の基準を満たしていることが必要です。
劣化対策

【劣化対策】
数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。

耐震性

【耐震性】
地震に対し、損傷のレベルの提言をはかること。

維持管理・更新の容易性

【維持管理・更新の容易性】
維持管理を容易に行うため必要な措置がされていること。

省エネルギー性

【省エネルギー性】
必要な断熱性能の省エネルギー性能が確保されていること。


居住環境

【居住環境】
居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。

住戸面積

【住戸面積】
良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること。

維持保全計画

【維持保全計画】
定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。


※以上は概要です。詳細な認定基準はお問合せいただくか、国土交通省HPにてご確認ください。

税制優遇(一戸建て住宅の場合)
住宅ローン利用の場合やローンを利用せずに住宅を購入した場合でも、様々な税金の控除がうけられます。また、住宅金融支援機構の住宅ローン「フラット35S」が適用されます。※各種適用要件につきましては、所轄機関をご確認ください。
低炭素住宅 長期優良住宅 一般住宅
※所得税(ローン減税)
(低炭素・長期優良住宅共通)
控除対象
借入限度額
【居住年】平成26年4月~平成29年12月5,000万円 4,000万円
控除期間 10年間 10年間 10年間
控除率1.0% 1.0%1.0%
最大控除率 【居住年】平成26年4月~平成29年12月500万円 400万円
※2所得税 【居住年】平成26年4月~平成29年12月
標準的な性能強化費用相当額(上限650万円
10%相当額をその年の所得税から控除
登録免許税
(投資型減税)
0.10% 0.10% 0.15%
登録免許税
(移転登記)
0.10% 0.20% 0.30%
不動産取得税 1,200万円控除 1,300万円控除 1,200万円控除
固定資産税 1~3年目:1/2軽減 1~5年目:1/2軽減 1~3年目:1/2軽減

※1 所得税から控除しきれなかった金額がある場合は、一定額を個人住税から控除可能(最高1,365万円/年)
※2 控除額がその年の所得税額を超える場合は、翌年文からの控除が可能。

  • 低炭素住宅
  • ※1所得税(ローン減税)(低炭素・長期優良住宅共通)
    • 控除対象借入限度額:
      【居住年】平成26年4月~平成29年12月:5,000万円
    • 控除期間:10年間
    • 控除率:1.0%
    • 最大控除率:【居住年】平成26年4月~平成29年12月:500万円
  • ※2所得税(投資型減税):【居住年】平成26年4月~平成29年12月
    標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)の
    10%相当額を その年の所得税から控除
  • 登録免許税(保存登記):0.10%
  • 登録免許税(移転登記):0.10%
  • 不動産取得税:1,200万円前後
  • 固定資産税:1~3年目 1/2軽減
  • 長期優良住宅
  • ※1所得税(ローン減税)(低炭素・長期優良住宅共通)
    • 控除対象借入限度額:
      【居住年】平成26年4月~平成29年12月:5,000万円
    • 控除期間:10年間
    • 控除率:1.0%
    • 最大控除率:【居住年】平成26年4月~平成29年12月:500万円
  • ※2所得税(投資型減税):【居住年】平成26年4月~平成29年12月
    標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)
    10%相当額を その年の所得税から控除
  • 登録免許税(保存登記):0.10%
  • 登録免許税(移転登記):0.10%
  • 不動産取得税:1,300万円前後
  • 固定資産税:1~5年目 1/2軽減
  • 一般住宅
  • ※1所得税(ローン減税)(低炭素・長期優良住宅共通)
    • 控除対象借入限度額:4,000万円
    • 控除期間:10年間
    • 控除率:1.0%
    • 最大控除率:400万円
  • 登録免許税(保存登記):0.15%
  • 登録免許税(移転登記):0.30%
  • 不動産取得税:1,200万円前後
  • 固定資産税:1~3年目 1/2軽減
  • ※1 所得税から控除しきれなかった金額がある場合は、一定額を個人住税から控除可能(最高1,365万円/年)
    ※2 控除額がその年の所得税額を超える場合は、翌年文からの控除が可能。

フラット35Sの金利引き下げ(一戸建て住宅の場合)
金利Aプラン
当初10年間0.3%金利引き下げ
金利Bプラン
当初5年間0.3%金利引き下げ
省エネルギー性 ●低炭素住宅
●「住宅事業建築主判断基準」に適合する住宅
●低炭素住宅
●「住宅事業建築主判断基準」に適合する住宅
バリアフリー性 ●高齢者配慮対策等級4または5の住宅 ●高齢者配慮対策等級3・4または5の住宅
耐震性 ●耐震等級3の住宅 ●耐震等級2以上の住宅
●免震建物
耐久性・可変性 ●長期優良住宅 ●劣化対策等級3かつ維持管理
●対策等級2または3の住宅

※上記いずれか1つ以上の基準を満たす住宅でああること。

  • 金利Aプラン当初10年間0.3%金利引き下げ
  • 省エネルギー性
    • ●低炭素住宅
    • ●「住宅事業建築主判断基準」に適合する住宅
  • バリアフリー性
    • ●高齢者等配慮対策等級4または5の住宅
  • 耐震性
    • ●耐震等級3の住宅
  • 耐久性・可変性
    • ●長期優良住宅
  • 金利Bプラン当初5年間0.3%金利引き下げ
  • 省エネルギー性
    • ●省エネルギー対策等級4または断熱性能等級4
  • バリアフリー性
    • ●高齢者等配慮対策等級3・4または5の住宅
  • 耐震性
    • ●耐震等級2以上の住宅
    • ●免震建物
  • 耐久性・可変性
    • ●劣化対策等級3かつ維持管理対策等級2または3の住宅
  • ※上記いずれか1つ以上の基準を満たす住宅であること。

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認定低炭素住宅の申請サポート

環境にも家計にもやさしい家づくり

断熱性能に加え、CO2排出量の削減にも配慮された「認定低炭素住宅」。外壁や窓などには優れた断熱性能を持つ住宅部材を取り入れ、省エネ型の給湯器やエアコン、照明などを採用することで一次エネルギー消費量を抑え、 光熱費などのランニングコストの低い住宅となります。
この住宅に認定されれば、税制や融資でさまざまな優遇措置を受けることができ、家計への負担も減らすことができます。

定量評価項目(必須項目)

● 高気密・高断熱仕様など、外皮(建物の外側)の熱性能が一定以上であること。
● 一次エネルギー消費量が、省エネ法の平成25年改正の省エネルギー基準に比べて10%以上削減になること。

低炭素基準認定のイメージ

選択的項目

下記の項目のうち2項目以上採用していること。

  • 節水対策 【節水対策】
    節水に役立つ設備機器を設置。雨水・井戸水または雑排水を利用する説にを設置。
  • エネルギーマネジメント 【エネルギーマネジメント】
    HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)またはBEMS(ビジネスエネルギーマネジメントシステム)の設置。再生可能エネルギーを利用した発電システム。それと連携した定置型の蓄電池を設置。
  • ヒートアイランド対策 【ヒートアイランド対策】
    緑化など一定のヒートアイランド対策をしている。
  • 建築物の低炭素化 【建築物の低炭素化】
    住宅の劣化の軽減措置を実施。木造住宅。高炉セメントなどを構造耐力上主要な部分に使用している。
  • または標準的な建築物と比べて、低炭素化に役立つ建築物と所轄行政庁が認めたもの。

税制優遇(一戸建て住宅の場合)
住宅ローン利用の場合やローンを利用せずに住宅を購入した場合でも、様々な税金の控除がうけられます。また、住宅金融支援機構の住宅ローン「フラット35S」が適用されます。※各種適用要件につきましては、所轄機関をご確認ください。
低炭素住宅 長期優良住宅 一般住宅
※所得税(ローン減税)
(低炭素・長期優良住宅共通)
控除対象
借入限度額
【居住年】平成26年4月~平成29年12月5,000万円 4,000万円
控除期間 10年間 10年間 10年間
控除率1.0% 1.0%1.0%
最大控除率 【居住年】平成26年4月~平成29年12月500万円 400万円
※2所得税 【居住年】平成26年4月~平成29年12月
標準的な性能強化費用相当額(上限650万円
10%相当額をその年の所得税から控除
登録免許税
(投資型減税)
0.10% 0.10% 0.15%
登録免許税
(移転登記)
0.10% 0.20% 0.30%
不動産取得税 1,200万円控除 1,300万円控除 1,200万円控除
固定資産税 1~3年目:1/2軽減 1~5年目:1/2軽減 1~3年目:1/2軽減

※1 所得税から控除しきれなかった金額がある場合は、一定額を個人住税から控除可能(最高1,365万円/年)
※2 控除額がその年の所得税額を超える場合は、翌年文からの控除が可能。

  • 低炭素住宅
  • ※1所得税(ローン減税)(低炭素・長期優良住宅共通)
    • 控除対象借入限度額:
      【居住年】平成26年4月~平成29年12月:5,000万円
    • 控除期間:10年間
    • 控除率:1.0%
    • 最大控除率:【居住年】平成26年4月~平成29年12月:500万円
  • ※2所得税(投資型減税):【居住年】平成26年4月~平成29年12月
    標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)
    10%相当額を その年の所得税から控除
  • 登録免許税(保存登記):0.10%
  • 登録免許税(移転登記):0.10%
  • 不動産取得税:1,200万円前後
  • 固定資産税:1~3年目 1/2軽減
  • 長期優良住宅
  • ※1所得税(ローン減税)(低炭素・長期優良住宅共通)
    • 控除対象借入限度額:
      【居住年】平成26年4月~平成29年12月:5,000万円
    • 控除期間:10年間
    • 控除率:1.0%
    • 最大控除率:【居住年】平成26年4月~平成29年12月:500万円
  • ※2所得税(投資型減税):【居住年】平成26年4月~平成29年12月
    標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)の
    10%相当額を その年の所得税から控除
  • 登録免許税(保存登記):0.10%
  • 登録免許税(移転登記):0.10%
  • 不動産取得税:1,300万円前後
  • 固定資産税:1~5年目 1/2軽減
  • 一般住宅
  • ※1所得税(ローン減税)(低炭素・長期優良住宅共通)
    • 控除対象借入限度額:4,000万円
    • 控除期間:10年間
    • 控除率:1.0%
    • 最大控除率:400万円
  • 登録免許税(保存登記):0.15%
  • 登録免許税(移転登記):0.30%
  • 不動産取得税:1,200万円前後
  • 固定資産税:1~3年目 1/2軽減
  • ※1 所得税から控除しきれなかった金額がある場合は、一定額を個人住税から控除可能(最高1,365万円/年)
    ※2 控除額がその年の所得税額を超える場合は、翌年文からの控除が可能。

フラット35Sの金利引き下げ(一戸建て住宅の場合)
金利Aプラン
当初10年間0.3%金利引き下げ
金利Bプラン
当初5年間0.3%金利引き下げ
省エネルギー性 ●長期優良住宅
●「住宅事業建築主判断基準」に適合する住宅
●低炭素住宅
●「住宅事業建築主判断基準」に適合する住宅
バリアフリー性 ●高齢者配慮対策等級4または5の住宅 ●高齢者配慮対策等級3・4または5の住宅
耐震性 ●耐震等級3の住宅 ●耐震等級2以上の住宅
●免震建物
耐久性・可変性 ●長期優良住宅 ●劣化対策等級3かつ維持管理
●対策等級2または3の住宅

※上記いずれか1つ以上の基準を満たす住宅でああること。

  • 金利Aプラン当初10年間0.3%金利引き下げ
  • 省エネルギー性
    • ●低炭素住宅
    • ●「住宅事業建築主判断基準」に適合する住宅
  • バリアフリー性
    • ●高齢者等配慮対策等級4または5の住宅
  • 耐震性
    • ●耐震等級3の住宅
  • 耐久性・可変性
    • ●長期優良住宅
  • 金利Bプラン当初5年間0.3%金利引き下げ
  • 省エネルギー性
    • ●省エネルギー対策等級4または断熱性能等級4
  • バリアフリー性
    • ●高齢者等配慮対策等級3・4または5の住宅
  • 耐震性
    • ●耐震等級2以上の住宅
    • ●免震建物
  • 耐久性・可変性
    • ●劣化対策等級3かつ維持管理対策等級2または3の住宅
  • ※上記いずれか1つ以上の基準を満たす住宅であること。

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意匠計画研究所

オリジナル家具の設計・デザイン

レビックでは、建築資材を用いたオリジナル家具の設計・デザインも行っています。住まいづくりの空間にぴったりとなじむオリジナル家具で住まいに快適性を与えます。
※現在、受け付けは行っておりません。

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